社員やアルバイトで架電を回していても、アポ1件にいくらかかったのかを式で出すのは意外と難しいものです。アポ率の分母や付帯作業の時間の入れ方で、単価は変わります。フォーム営業では、HAMONI様が月16,000件の送信トライで商談1件あたり約5,500円という例があります（2026年3月から毎日運用）。この記事では、テレアポを回す営業責任者・経営者に向けて、架電数・アポ数・時給から出したアポ単価をフォーム営業の月額÷アポ数と並べる手順を説明します。
テレアポのアポ単価は？時給と架電にかけた時間から1件あたりの費用を出す式
テレアポのアポ単価は、（時給×架電時間＋付帯作業の人件費）÷アポ数で出せます。アポ数は架電数×アポ率です。
式は記号のまま、次の2本です。
- アポ単価＝（時給×架電にかけた時間＋リスト作成などの付帯時間の人件費）÷アポ数
- アポ数＝架電数×アポ率
時給は雇用形態ごとに違うため、相場の数字は置かず、自社の実際の値を入れて計算します。付帯時間とは、リスト作成、架電結果の入力、再架電の段取りなどにかかった時間です。ここを抜くと、アポ単価は実際より低く出ます。
【手順】1か月分の架電ログから拾う5項目
計算に必要な数字は、同じ1か月の記録から拾います。期間がずれると、単価の意味が変わるためです。
- 架電数（1か月に電話をかけた件数）
- アポ数（1か月に取れたアポの件数）
- 架電にかけた時間（担当者ごとの合計時間）
- リスト作成・結果入力などの付帯時間
- 担当者ごとの時給
架電システムやスプレッドシートのログに、日付と件数が残っていれば拾えます。付帯時間は記録がないことも多いので、週に何時間ほどかを担当者に聞いて月換算する方法でも進められます。
【職種別】社員・アルバイト・インターンは時給が違うので分けて足す
時給は担当者ごとに違います。全員の平均時給で計算すると、担当者ごとの時間の偏りが人件費に反映されにくくなります。そこで、担当者別に「時給×時間」を出して合算します。
計算を追うための例です。社員が時給2,000円で40時間、アルバイトが時給1,200円で80時間架電したとします。リスト作成を社員が20時間行ったとします。
- 社員の架電：2,000円×40時間＝80,000円
- アルバイトの架電：1,200円×80時間＝96,000円
- 社員のリスト作成：2,000円×20時間＝40,000円
- 人件費の合計：216,000円
この月のアポ数が12件なら、アポ単価は216,000円÷12件＝18,000円です。数字は式の動きを見るための例で、実績や相場を示すものではありません。
テレアポ代行に外注する場合も、費用÷アポ数の形は同じです。成果報酬型や月額型で単価の出し方が変わるため、代行の料金は別の記事にまとめています。
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テレアポのリスト枯渇とアポ率低下は、架電先の選び方で変えられます。フォーム営業でURLをクリックした企業から電話する5つの手順と、費用の目安、HAMONIの事例をまとめました。
テレアポのアポ率はいくつ？架電数を分母に自社の数字を出す手順
テレアポのアポ率はアポ数÷架電数です。接続数や担当者通話数を分母にすると、同じ実績でも数字が変わります。
同じ月の実績を、分母別に計算し直してみます。計算例として、架電数1,200件、つながった接続数400件、担当者と話せた通話数150件、アポ12件とします。
- 架電数を分母：12÷1,200＝1.0%
- 接続数を分母：12÷400＝3.0%
- 担当者通話数を分母：12÷150＝8.0%
アポ数は同じ12件でも、分母によって1.0%から8.0%まで開きます。どの分母で出した数字なのかは、社内であらかじめそろえておきます。
【定義】アポ率の分母を架電数に固定する理由
この記事では、アポ率の分母を架電数に固定します。架電数は誰でも同じ基準で数えられ、アポ単価の式にもそのまま入るからです。
アポ率は、扱う商材、リストの質、トークの内容で会社ごとに幅が大きく出ます。他社の数字を目標にするより、自社の過去の数字と比べるほうが改善点を見つけやすくなります。
分母を変えながら数字を見ると、課題の場所も分かります。
- 架電数に対して接続数が少ない：リストや時間帯に課題がある
- 接続数に対して担当者通話数が少ない：受付を通る段階に課題がある
- 担当者通話数に対してアポ数が少ない：訴求やトークに課題がある
【手順】1か月の架電ログから自社のアポ率を出す
自社のアポ率は、次の手順で出せます。
- 対象を直近1か月に決め、架電システムやスプレッドシートから日別の架電数を集計する
- 同じ期間のアポ数を、日程が確定したものだけで数える
- アポ数÷架電数を計算し、小数点第1位まで出す
- 担当者別・リスト別にも同じ計算をして、差が大きい箇所を探す
得られた架電数とアポ率は、前の節の式「アポ数＝架電数×アポ率」にそのまま入ります。アポ数を数えるときは、日程確定のものか、見込みの段階のものかを最初に決めておくと、月ごとの比較がぶれません。
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フォーム営業のアポ単価をテレアポと同じ式で出すとどうなる？
フォーム営業のアポ単価は月額÷アポ数で、アポ数の目安は送信数×0.05〜0.5%です。テレアポと同じ「費用÷アポ数」の形に収まります。
AIアポろうくんは月額固定の料金で、年間プランが月額5万円、半年プランが月額6.25万円（いずれも税抜）、初期費用は0円です。アポ率は商材とリストで変わるため、0.05〜0.5%という幅のまま使います。この率は送信数が分母なので、送信成功率を掛け合わせる必要はありません。
送信速度は2,000件を約10分です。月10,000件を送るなら、送信にかかる時間は50分ほどになります。
【並べて見る】テレアポとフォーム営業を「費用÷アポ数」で並べる
2つの手法を、同じ形で並べます。
- テレアポ
- 費用：人件費（時給×時間＋付帯作業）
- アポ数：架電数×アポ率
- アポ単価：費用÷アポ数
- フォーム営業（AIアポろうくん）
- 費用：月額5万円または6.25万円（税抜・初期費用0円）
- アポ数：送信数×0.05〜0.5%
- アポ単価：月額÷アポ数
月額÷アポ数は、送信数を入れると見えてきます。計算例として、月の送信数が10,000件なら、アポ数の目安は5〜50件です。月額5万円では10,000円〜1,000円、月額6.25万円では12,500円〜1,250円になります。月の送信数が30,000件なら、アポ数の目安は15〜150件で、月額5万円で3,333円〜333円です。
幅が大きいのは、アポ率の幅がそのまま反映されるためです。この計算は式の動きを見るためのもので、アポ数や単価を約束するものではありません。
月額のほかに、リストの確認や反応への対応にかかる自社の作業時間も実際には発生します。その分は「時給×時間」で足して、テレアポと同じ1か月の条件で比べると、実態に近い単価になります。
自社のテレアポ単価が高いときは、月額固定という点が見方を変えます。アポ数が増えるほど、月額÷アポ数は小さくなるからです。ただし、フォーム営業が常にテレアポより安いとは限らず、自社の数字を入れると確かめられます。
【各社の条件】事例ページの範囲で見るアポ単価
導入企業の数字は、各社の条件での結果です。平均や相場ではないため、自社に当てはまるかは条件を見て判断します。
- 株式会社HAMONI様
- 手作業では1日10件（月200件ほど）だったフォーム営業を、月16,000件の送信トライに拡大
- うち4,171件が送信成功し、月およそ10件の商談につながった
- 商談1件あたり約5,500円（2026年3月から毎日運用）
- 1回500件のトライで成功は129〜300件と幅がある
- Simcle様：CPAが3万円から6,000円台に
- Tsumiki Tech様：CPAが3〜5万円から1万円以下に、送信成功率は40%超
HAMONI様の数字は、送信トライ、送信成功、商談という段階ごとに分かれて示されています。段階ごとに見ると、どこで件数が絞られるかが分かり、自社の計算にも使えます。詳しい運用の内訳は事例ページで読めます。
手作業でフォームに送る場合の人件費は、別の記事で計算の仕方をまとめています。
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自社のテレアポと同じ「月額÷アポ数」で比べるなら、まずは5日間の無料トライアルで、電話をかけたい業種の営業リストを1,000件までダウンロードして確かめられます（送信は有料プランです）。ダウンロードした1,000件は、業種や地域で絞って架電先の候補を見るのにも使えます。
30分のご案内から5日間の無料トライアルを始め、営業リストを1,000件までダウンロードして自社のターゲットを確かめられます。
テレアポとフォーム営業を比較するとき、分母のどこに気をつける？
アポ率は分母が違うので、並べて比較しません。比べるのは、費用÷アポ数のアポ単価です。
【分母】テレアポは架電数、フォーム営業は送信数
2つのアポ率は、数えている対象が違います。
- テレアポのアポ率：アポ数÷架電数（電話をかけた件数が分母）
- フォーム営業のアポ率：アポ数÷送信数（フォームに送った件数が分母）
電話は1回の架電で相手が出るか出ないかが分かれ、フォームは1回の送信で文面が届くか、読まれるかが分かれます。工程が違えば、同じ「1件」でも意味が変わります。そのため、アポ率どうしを並べて高い・低いを論じても、判断材料にはなりません。
【二重の計算】送信成功率30〜40%をアポ率に掛けない
フォーム送信の成功率は30〜40%です。これは送信が相手のフォームに届く割合で、アポ率とは別の指標です。アポ率の分母はすでに送信数なので、成功率を掛けると同じ要素を二重に反映します。
計算例で確かめます。送信数10,000件、アポ率の目安0.05〜0.5%の場合です。
- 正しい計算：10,000×0.05〜0.5％＝5〜50件
- 誤った計算：10,000×30〜40%（3,000〜4,000件）×0.05〜0.5%＝1.5〜20件
誤った計算では、アポ数の目安が実際より小さく出ます。到達しなかった送信も含めて、0.05〜0.5%という幅が算出されているからです。この点は社内で上長に説明するときに聞かれやすいので、式を添えて示せると話が早く進みます。
【チェックリスト】同じ1か月でそろえる3項目
単価を比べるときは、3つの項目を同じ1か月でそろえます。
- 人件費（時給×時間＋付帯作業）
- 月額（フォーム営業のプラン料金）
- 付帯作業の時間（リスト作成、結果入力、反応への対応）
期間が違うと、片方だけ繁忙期の数字になるなど、比較にずれが出ます。月ごとの変動も見たいなら、3か月分を並べて平均を出す方法があります。どちらの手法が安いかは、この計算を自社の数字で行った結果で判断できます。
テレアポを続けたまま、架電先をURLクリックで絞ってアポ単価を下げるには？
架電数を減らさず、電話をかける先を変えます。フォームの送信文面のURLをクリックした会社に絞って電話する、という併用です。
テレアポをやめる必要はありません。アポ単価の計算式は人件費÷アポ数なので、同じ時間で取れるアポが増えれば単価は下がります。電話をかける先を選び直すと、同じ架電数のままアポ数を増やす余地が生まれます。
【無料でできること】架電ログの見直し3点
まずは、今の架電ログだけで始められる見直しがあります。
- 反応のあった業種・規模に絞る：アポにつながった会社の共通点を拾い、似た会社を優先する
- つながらない時間帯を外す：接続率の低い時間帯の架電を減らす
- 断られた会社を記録して再架電しない：同じ会社に重ねて電話する無駄を減らす
どれも費用をかけずに、すぐ試せます。ここまでで、人手で選べる範囲の精度は上がります。
【AIアポろうくん】架電先をURLクリックと企業の動きで選ぶ
人手では見つけにくいのが、関心を示した会社です。これを見つけるには、フォーム送信と、送信文面のURLのクリック計測が必要になります。
AIアポろうくんは、リスト作成から送信、見込み客の可視化までを一気通貫で行うAIリードジェンプラットフォームです。架電先の選び方に関わる機能は、次のとおりです。
- 送信文面のURLのクリックを計測し、関心を示した企業が分かる（URL遷移検知）
- 求人・プレスリリース・広告出稿などの動きがある企業に絞って送れる
- 拒否リスト（URL・メールアドレス・ドメイン）と重複送信のブロックで、お断りの会社や送信済みの会社に送らないようにできる
- アクティブな営業リストは140万社以上（法人リスト全体は500万社以上）
- 送信速度は2,000件を約10分
クリックした会社に電話すれば、「何も知らない相手への初回電話」ではなく、「送った内容に関心を示した相手への連絡」になります。架電数は変えずに、かける先の質を変えられる点が、併用の利点です。
テレアポとフォーム営業の組み合わせ方は、別の記事で全体像をまとめています。
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まとめ：自社のアポ単価を出して、架電先の選び方を変える
テレアポのアポ単価は、「（時給×架電時間＋付帯作業）÷アポ数」という式で、自社の架電ログから出せます。アポ率は分母を架電数にそろえて計算し、フォーム営業とは分母が違うため、並べるのはアポ単価だけにします。そのうえで、架電数を減らさずに、かける先をURLクリックなどで選び直す方法があります。
- アポ単価の式をそろえる：テレアポは人件費÷アポ数、フォーム営業は月額÷アポ数で、同じ1か月の数字で並べる
- アポ率は分母をそろえる：テレアポは架電数、フォーム営業は送信数が分母で、送信成功率は掛けない
- 架電先を選び直す：架電数を維持したまま、関心を示した会社や動きのある会社に電話する
テレアポは続けたまま、URLをクリックした会社に絞って電話をかける使い方から試せます。料金は年間プランが月額5万円、半年プランが月額6.25万円（いずれも税抜）で、初期費用は0円です。5日間の無料トライアルは、30分のご案内の日程予約から始まります。
自社でも同じように使えるかは、トライアルの前に確認できます。比較・稟議に使えるサービス資料を受け取れます。
導入事例：Tsumiki Tech｜CPA 3〜5万円→1万円以下、送信成功率40%超 事例を読む
編集・発行：株式会社KASHIKA（本社：東京都大田区 ／ 福岡営業所：福岡市中央区）
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